投資信託を銀行に相談してはいけない3つの理由

賢く増やそう

今回は投資信託を銀行(証券会社含む)に相談してはいけない理由についてお伝えしていきます。

 

あなたも一度は投資信託っていいのかな?と考えたことがあると思います。

 

で実際にじゃあ相談しようと思うとまず思い浮かぶのが、銀行や証券会社ですよね!?

 

たしかにここにいけば、企業にお勤めのFPさん(企業系FP)が投資信託を丁寧に教えてくれるんですが、実はこれは絶対にやってはいけないことなんです!!

 

今回はその理由を3つに分けてお伝えしていきます。

 

 

理由1 会社の売りたい商品を売られてしまう(内容が難しい)

銀行(証券会社)に行くとよく無料の相談を受けます。と書いてあるのを見かけたことがあるかと思います。

 

なぜ無料でできるのかというと、もちろん無料相談の後に商品を買ってもらえるからです。

 

でもここでの問題は売られることではなく、商品の内容が複雑すぎる(難しそうに見せられる)ということです。

 

これは一般の買い物に置き換えてもらえると分かりやすいのですが・・・

 

例えば家電を買おうと家電量販店に行けば・・・

家電量販店でももちろん無料でいろんな商品を丁寧に説明してくれます。

 

ですが、ここで大切なのは販売員の言うことも重要なのですが、

実際に買う時には必ず製品を作っているメーカーや機能を知ってから、「あなたの判断で」購入しているという点です。

 

ですが、金融商品はそうはいきません。

商品を作っている「メーカー」も分かりにくければ、機能も他にどんなものがあるのかもわかりません。

※とても分かりにくく書いています。

 

つまり、金融商品は結局自分では判断できずに、「担当者を信じるしかない」のです。

 

これが一つ目の理由です。

 

理由2 他社の商品を知らない(物理的に難しい)

企業系FPはあくまで自分の会社の保険や証券を販売する仕事なので、他社の商品をそこまで知りません。

 

というか6000以上もある投資信託の中から適切なものを選ぶということ自体、担当者1人では物理的にできないことなのです。

 

これも家電に置き換えれば簡単なのですが、家電量販店であれば担当者は1人ではなく、各メーカーに詳しい人にその場で聞くことができます。

 

なので、いろんなメーカーの人の話を聞いたうえで、自分に合ったものを比較検討ができますが、銀行や証券会社ではそれができません。

 

なぜなら基本的に担当者1人で対応してくれるからです。

 

さらにこれが家電であれば、もし買い間違えたとしても数万円で済む話ですが、金融商品はそういうわけにはいきません。

 

買い間違えると数十万~数百万円の損をする可能性があるのです!!

そんな大金を「他と比較せず」には決めれないですよね!?

 

これが理由の2つ目です。

 

理由3 長期的に関係性が作れない

そして、最後の3つ目の理由・・・

これが一番大きな問題ですが、「担当してくれた方が転勤をしてしまう」ということです。

もちろん会社にもよりますが、担当者はだいたい3~5年で転勤してしまいます。

 

つまり担当者を信じるしかない状況で、あなたがどれだけ信頼できる担当者ができたとしても、その人はいずれいなくなってしまうのです。

 

そして気付けば、その時に良いものですよ!と勧められた契約だけが残ってしまい、どうしたらいいか分からなくなってしまう・・・。

 

という流れなのです。

 

このように銀行や証券会社に投資信託を相談することは、そもそも

「構造的に難しい」ということなのです。

 

あなたの大切なお金をこんな構造の所には相談できないですよね!?

 

ですが、実際にはほとんどの人が銀行や証券会社に相談に行き、

話は聞くけれど内容はよく分からないので、

結局購入するときには

・良い商品と提案されたから

 

だとか

 

・毎月払えそうだから

 

といった「人任せに契約する」しかないのが現状なのです。

 

でもせっかく担当者を信頼して契約しても、その担当者は転勤でいなくなってしまうワケです。

 

これでは元も子もないですよね!?

なので、投資信託など資産形成は絶対に「人任せにはしてはいけない」のです。

※人任せにしない方法は別の記事でお伝えしていきます。

 

いかがだったでしょうか?

身近にある良いイメージのものも正しく構造を知れば、お世話になるタイミングは変わってきますよね!?

 

 

まとめ

・理由1 会社の売りたい商品を売られてしまう(内容が難しい)

・理由2 他社の商品を知らない(物理的に難しい)

・理由3 長期的な関係が作れない(構造的に難しい)

・投資信託や資産形成は「人任せ」にしてはいけない